プレナス投資顧問の評判・口コミ

プレナス投資顧問とは一体何者か？

最新AIを使った投資助言

プレナス投資顧問は、AIと人間を組み合わせた投資助言会社です。いわゆる「ハイブリッド型助言サービス」に分類されます。

■ AI投資の種類

種類	内容
AI銘柄選定サービス	AIに注目銘柄を選ばせて、人間は関与しない参考情報ツール。Hitomi AIなどが有名
ハイブリッド型助言サービス	AIのデータ分析やシグナルをふまえ、専門家が有望株などを選ぶ。プレナス投資顧問は代表例。
ロボアド	AIを使って一般投資家向に助言を行うサービス。主に分散投資の一環として投資信託を積立式で買うときなどに使われる。「ウェルスナビ」「ロボプロ」「テオ」など。
取引執行ロボ	取引の意思決定は人間が行うが、実際の市場への発注などをAIが行う。「カブロボ」など。
ロボ・トレーダー	取引の意思決定と取引執行の両方を、AIが担う。 クオンツ型のヘッジファンドなどが使用している。 代表例はルネッサンス・テクノロジーズやツー・シグマなど。

AIの役割

プレナス投資顧問は公式サイト等において、自社のAIの優秀さを自慢しています。プレナスに関する評判や噂によると、彼らのAI（人工知能）は、過去数十年にわたる株式指標や経済データを読み込み、その中から株価に影響を与える要素を、機械学習で探り出します。例えば、「割安さ（バリュー）」「成長性（グロース）」「勢い（モメンタム）」といったファクターが、株価とどのように連動するのか、そのパターンを学んでいきます。

過去のパターンから学ぶ

そのうえで、「バリュー投資」「グロース投資」「逆張り投資」「モメンタム投資」等の戦略の中で、いずれが現在の市況とマッチするのかを、総合的に判断します。もちろん、チャートから読み解くテクニカル分析や業績など基本的な分析も行います。こうしたプロセスを経て、AIが期待度が高い複数の銘柄候補を抽出・選定していきます。

人間の役割

さらに、AIが選んだ銘柄候補について、証券アナリストなどの専門家（人間）が再検証します。 幅広い知識・経験を持つ複数の人間の頭脳のフィルターにかけることで、精度向上を図ります。

相場の空気感を読む力

株投資の世界は泥臭いです。背後には、無数のヒューマンドラマが隠されています。だからこそ、人間にしかできない役割があります。例えば、相場の「空気感」を読むことです。微妙な温度を察知できるのは、第六感を含めて優れた感知能力を持つ人間だけです。

「AIのクセ」を知る人

また、AIを活用する場合でも、AIのクセを知り、状況ごとにどの程度信頼するかという「サジ加減」も人間だからこそできる高度な判断です。実際、投資の現場においては「AIを使いこなす人」の資質によって、大きく異なる結果が出ることが多いです。

経験則

そして何より、株投資では経験則がモノを言います。売買判断を行う際に、過去の記憶や教訓は、決定的な威力を発揮します。

視野狭窄（きょうさく）を回避

AIは、「文章生成」「画像生成」「銘柄抽出」といった特定の領域に特化して作られています。一方、人間は違います。数学に強い人、将棋に強い人などが様々なタイプがいます。それでも、皆、当たり前のように普通に買い物もできます。人間の脳は「人生」という経験を通じて学習を繰り返すことで、幅広い能力を身に着けていくからです。その結果、AIのような「専門バカ」が陥りな視野狭窄（きょうさく）を防ぐことができます。

大脳皮質

こうした人間の豊かな能力は、脳の大脳新皮質のさまざまな部位が学習することによって可能となっています。柔軟性と汎用性が高いものです。この点がAIと人間の本質的な違いです。「チャットGPT（ChatGPT）」などを普段使っている人なら、AIが作成する紋切型の文章に物足りなさを感じていることでしょう。とくに、難しい質問を投げかけられたときのチャットGPTは、実に「ぶざま」で、幼いです。

智恵（ちえ）で助言する投資顧問

専門知識や論理思考が求められる弁護士や会計士などの仕事の多くが、AIに置き換わろうとしているのは事実です。

言語化できない高度な知恵

一方で、AIの台頭にもかかわらず、依然として高い価値を発揮している人間の能力があります。 それは、人生経験と師匠からしか学べない高度な知恵。 すなわち「智恵（ちえ）」です。 知識社会の成立以前、人々は徒弟制度などを通して「言葉で表せない智恵」を伝承してきました。 この間、印刷・出版革命によって「言葉で表せる知識」が重視される知識社会が到来し、その後登場したAIが言語化を簡単に習得できるようになりました。 しかし、「言葉で表せない智恵」は、人間だけの独占分野になっています。

創造型アドバイザー

金融業界では、AI革命の進展に伴い、専門知識と論理思考だけの投資アドバイザーは淘汰されつつあります。 智恵や直観力、さらには想像力や人間力を身につけた「創造型アドバイザー」が生き残る時代です。 創造型の投資顧問の筆頭候補の一つとして評価されているのが、プレナス投資顧問です。

▲人間には投資の経験則がある。

投資顧問の専門人材

プレナスでは、専門家がチームを組んで、「注目銘柄」の抽出作業を行っているといいます。 専門家の中でも、とりわけ証券アナリストが中心的な役割を果たしているとのことです。

証券アナリストとは

証券アナリストとは、上場企業などの財務事情などを調べ、有望株や売り時を投資情報として知らせる専門家です。「日本証券アナリスト協会」が資格者を認定しています。

「企業分析のプロ」

アナリストの使命は、「企業分析のプロ」として投資家に客観的な意見を示すことです。高度な知識と分析技術を応用し、所属組織のプレッシャーに負けることなく、独立性のある立場で中立的なサービスを提供することが求められます。

証券アナリスト資格のメリット▼

キャリア形成

証券アナリストの資格を取得するメリットとしては、主に以下の２つが考えられてます。

キャリアアップ

１つ目はキャリアアップです。金融機関のリサーチやマーケット部門にいる20代の若手社員は、このメリットを享受しやすいです。

証券アナリストの資格をとると、会社によっては「資格手当」がもらえます。 あるいは、資格取得が昇格の要件になる会社もあります。 このため、学生の中には就職の内定時から勉強を始める人もいます。 いずれにせよ、キャリア形成のステップになります。

また、証券アナリスト資格は「企業分析のプロ」であることの証明となるため、社内での異動でも後押しになります。

転職・出向時の武器に

証券アナリスト資格を取得する２つ目のメリットは、転職するうえで有利な材料になることです。とりわけ30代後半から40代前半のミドル層にとって、セカンドキャリア追求の武器になり得ます。

金融から事業会社へ

大手金融機関からグループ会社への将来的な出向に備え、資格を取っておく人も多いです。事業会社に転籍した場合でも、財務などマーケットに近い部門に従事する際の強みとなります。外資系金融機関への転職活動にも有効です。

トップアナリストになると

トップの証券アナリストになると、マーケットや企業に対して大きな発言力や影響力を持つようになります。株価を大きく動かすほど、その判断が重視されます。

最新の知識武装

証券アナリストは、資格取得後も知見のアップデートを図っている人が多いです。近年、ESG（環境・社会・企業統治）、SDGs（持続可能な開発目標）、ポリコレなど、企業評価をめぐる基準は目まぐるしく変わっています。時代に対応するため、常にブラッシュアップが求められます。

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プレナスのAIの評判

「ロボアドより有能」

プレナス投資顧問のAIは、平均的な「ロボット・アドバイザー（ロボアド）」の性能を上回るという評判が多数派になっています。

自己進化するシステム

近年、オプション等の金融先物運用においてコンピューターによる取引が拡大しています。こうしたなか、プレナスのAIは「自意識を持ち、自己進化するシステム」として評価を得ています。

ニューラルネットワーク型

AIの「自己進化」とは、自分のプログラムを、より優れたものに書き換える能力です。人間の脳を模したニューラルネットワーク型コンピューターの進化版となります。

遺伝的プログラミング

プレナスが採用しているAIは、経験を重ねるごとに賢くなると言われています。自分のプログラムを総合的な判断で書き換え、うまくいけばそれを採用し、失敗すれば捨ててゆく「遺伝的プログラミング」のような機能があるとされます。 この点が、従来型のロボアドと異なる点だと言えるかも知れません。 今後もスピーティーな進化を遂げることが期待されています。

AI業界の歴史や口コミ証言

歴史を振り返ると、脳の神経回路の働きを模擬したニューラルネットワーク型コンピューターの開発は、米IBMの「ワトソン」などが出発点となってアメリカでスタートしました。

テクマトリックスの初代AI

日本では1988年、東証プライム上場（現在）の「テクマトリックス」（当時：ニチメンデータシステム社）が、ソフトウエアとして製品化しました。国内のAI製品の先駆けでした。この製品は、米国のニューラルウエア社が開発した「ニューラルワークス」を日本語化したものでした。

「テクマトリックス」について▼

NEC製パソコン用

テクマトリックス製のソフトは、まずNEC（日本電気）のパソコン用として販売されました。その後、IBM互換機やマイクロソフトが主導する「AX」仕様機、さらには「サン」などのワークステーション用としても売り出されました。

株価の値動きを予測

テクマトリックス製パソコン向け入門・学習ソフトは9万8000円という価格が設定されました。パソコンまたはワークステーションでの研究・開発ソフトは30万円と90万円の2種類が用意されました。株価の値動きを過去のデータの学習に基づいて予測するなどの応用に使われました。

最先端との評価も

テクマトリックスの開発から35年以上が過ぎ、この間、AIは飛躍的に進歩しました。業界内部の口コミ証言では、プレナス投資顧問が採用しているAIは、ニューラルネットワーク型コンピューターの最先端ではないかとの声が出ています。

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社名の意味

「プレナス（PLENUS）」とは、ラテン語で「満足な」「豊富な」という意味です。

「ほっともっと」ではない

なお、プレナスといえば、弁当屋チェーン「ほっともっと（Hotto Motto）」「やよい軒」の運営会社の「プレナス」が有名です。しかし、弁当屋プレナスは、プレナス投資顧問と関係がありません。

続き▼

弁当屋プレナスは、もともとは「タイヨー」という社名でした。1991年1月に「プレナス」に変更しました。プレナスという商号には、「良質な食材を手頃な価格で提供し、消費者の生活を満足させたい」との思いを込めたといいます。当時の社長は塩井末幸氏でした。

社名変更とイメチェンの費用は１億円

社史をひもとくと、弁当屋プレナスは1960年に事務機販売会社としてスタートしました。当初はレジ（レジスター）などを扱っていました。創業地は長崎県佐世保市ですが、後に福岡市に移転しています。

九州で「ほっかほっか亭」

1980年になって、弁当販売チェーンの「ほっかほっか亭」九州地域本部を設立しました。いわゆる「フランチャイズ店（フランチャイジー）」としてのビジネスを始めたのです。

バブルならでは

1990年には、創業30周年を迎えたのを機に「CI（企業イメージ統合戦略）委員会」を結成しました。CIとは、会社のイメチェンです。バブル時代に流行しました。プレナスのCI委員会が思いついたのが「プレナス」という社名だったのです。このときのCI導入・社名変更には、1億円を費やしたといいます。バブル時代だからこそ可能だった大盤振る舞いですね。

上場廃止

プレナスは2023年2月に上場廃止となりました。創業者やファンドが、株式を買い取ったためです。

所在地は東京・秋葉原

プレナス投資顧問の本社は、東京・秋葉原の電気街のすぐ近くにあります。

会社住所：東京都千代田区外神田5-6-16 山下ビル4階
Googleマップ→

＜Googleマップ＞

秋葉原といえば、天才的な個人投資家として知られるB.N.F.氏（通称：ジェイコム男）が駅前ビルを現金（キャッシュ）で買ったことで有名です。プレナスが入居する建物は、BNF氏が所有していたビルではありません。

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プレナス投資顧問の口コミでの評判

プレナス投資顧問に関する口コミや評判を集めました。（2024年12月まで）

評価	4点（5点満点）
レビュー内容	「投資は数字のゲームだと思われがちですが、プレナスの担当者はその背後にある『人』の存在を力説してきます。数字やデータに基づくアドバイスだけでなく、心理学を踏まえた投資戦略を提案してきます。妙に納得できる点があります」
利用したサービス（プランなど）	ブルベアAI
ニックネーム	ZenithZone
年代	50代
性別	男性

評価	4点（5点満点）
レビュー内容	「ビデオ通話などでの相談が可能であれば、より深く投資の課題を共有できると思う。全体としては満足」
利用したサービス（プランなど）	パッシブAI
ニックネーム	ミスティックムーン
年代	50代
性別	男性

評価	4点（5点満点）
レビュー内容	「営業時間外のサポート体制が弱い点が気になったが、株初心者やNISA希望者への配慮は行き届いていると感じた」
利用したサービス（プランなど）	初回限定キャンペーン
ニックネーム	ヴェノムシャドウ
年代	30代
性別	男性

評価	3点（5点満点）
レビュー内容	「検討中。提案された銘柄は今のところ良い値動き（実際にまだ買ってはいない）」
利用したサービス（プランなど）	Passive AI
ニックネーム	Marineo

評価	4.5点（5点満点）
レビュー内容	「アドバイスの質は高いかも。特に新興市場やハイテク産業の分析が他の投資顧問より充実か」
利用したサービス（プランなど）	Active AI
ニックネーム	Edge7nest
年代	40代
性別	男性

評価	3.5点（5点満点）
レビュー内容	「とりあえず、専任担当者の方の人当たりは良さそうです。」
利用したサービス（プランなど）	無料銘柄診断
ニックネーム	匿名
年代	20代
性別	女性

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評判ランキング上位

プレナス投資顧問は、投資顧問の評判ランキングで上位になっています。

＜ベスト５＞

順位	社名	口コミ・説明
１位	プレナス投資顧問	【口コミ】「代表の坂田博氏の市場に対する洞察力は、優良コンテンツとして評価できる。業界の最新トレンドや背後に潜む要因を深く理解しているようだ。コメントの一部には『眼開』ものがあった」
２位	スナップアップ投資顧問 （株式会社ストックジャパン） 評判	【口コミ】「特に感心するのは、女性投資家としての視点やニーズを理解し、それに基づいたアドバイスをしてくれる点です。これにより、ライフプランや価値観を大切にしつつ、資産運用を行うことができています」
３位	グローバルリンク・アドバイザーズ	元エイベックス社員で中国株に詳しい戸松信博氏が代表を務める。投資の情報配信のパイオニア的な存在。中国株のほか、為替、日本株情報などを配信してきた。これまでにかなりの投資実績を挙げている。長年にわたってプロの個人投資家が顧客になっている。
４位	シュルツ・ベルガー・ジャパン	経営コンサルタント出身者や元ベンチャー企業経営者らによって運営されてきた業界の老舗。企業研究を重視した銘柄の分析を行ってきたことで有名。かつては、サービスの質を維持するため、会員人数を60人までに制限していたようだ。「顧客一人一人に担当者をつけ、きめ細かなサービスを実施している」「億単位の金額を動かしている人が主な顧客層」といった口コミ投稿が見られる。
４位	光インベストメント	どれくらいの上昇が狙えるか、どれくらいの値が売りどきかを詳しく記載した情報を配信してきた助言会社。口コミの評判によると、信頼性は高い。「昔は投資顧問業の免許を取るのが大変だったが、最近は簡単に取れるようになった。そのお陰で悪質な投資顧問も増えているが、光インベストメントのように昔からやっている会社なら信頼できる」との声が聞かれる。Googleマップの口コミレビューは「１点」という低さだが、投稿件数が１件しかないので、あてにはならない。

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プレナスの歴代社長

プレナスは、中国株投資などの専門家として有名な田代尚機氏によって設立されました。2023年3月、坂田博氏が３代目の社長に就任しました。

就任日	社長名
2023年3月10日～	坂田博
2020年10月9日～	太田雅之
2008年5月23日～	田代尚機

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短期急騰株の一般事例（プレナス投資顧問が発掘を目指すもの）

短期急騰株の一般事例です。プレナス投資顧問の実績ではありません。プレナスは、AIとアナリストの連携によって、以下のような「倍増株」の発掘を目指しているようです。

＜2024年＞

銘柄	安値	高値	上昇倍率
セルシード （7776）	223円 （2024年6月24日）	937円 （2024年7月12日） 現在の株価→	4.2倍
ELEMENTS （5246）	912円 （2024年6月18日）	2084円 （2024年7月12日） 現在の株価→	2.2倍
アズジェント （4288）	515円 （2024年6月21日）	1100円 （2024年7月9日） 現在の株価→	2.1倍
メディアリンクス （6659）	29円 （2024年2月15日）	304円 （2024年6月21日） 現在の株価→	10.4倍
倉元製作所 （5216）	73円 （2024年2月16日）	658円 （2024年6月13日） 現在の株価→	9.0倍
データセクション （3905）	370円 （2024年1月12日）	3140円 （2024年4月16日） 現在の株価→	8.4倍

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プレナス投資顧問から学ぶ相場論

プレナス投資顧問の配信情報などから、業界分析や相場論を考えます。

映画会社の株価診断のポイント

映画産業は「ハイリスク、ハイリターン（危険も伴うが、見返りも大きい）」の典型です。 ひと筋縄ではいきません。 煌（きら）びやかさに憧れて参入する企業も多いですが、失敗する確率が高いです。 投資家サイドも肝に銘じておきたいところです。

バブル時代の日本のハリウッド進出の失敗

日本経済がバブルだった1980年代後半から1990年代初頭、 ジャパン・マネーが米ハリウッドの映画業界にどっと流れ込みました。 一時は、ハリウッド映画の全製作費の約30％を占めました。 しかし、ソニー以外は全て失敗に終わりました。

「ターミネーター事件」の教訓

映画ビジネスのリスクの高さを象徴するのが、「ターミネーター２」をめぐる事件です。 アーノルド・シュワルツェネッガー主演。ジェームズ・キャメロン監督のSFアクション。 日本では1991年8月に公開されました。 あれよあれよという間に大量の観客を動員。 日本だけでも130億円もの興行収入を稼ぎました（配給収入は57億円）。

パイオニアが10％出資する「カロルコ」

「ターミネーター２」を製作したのは、米国の「カロルコ・ピクチャーズ（Carolco Pictures）」でした。 「ランボー」で有名になったハリウッドの会社です。 実は当時、「カロルコ・ピクチャーズ」という会社には、日本の音響機器メーカー大手「パイオニア」が出資していました。 パイオニアの100％子会社である米パイオニアLDCA社が、カロルコ社の株を約10％保有していたのです。 また、カロルコ作品の全世界のレーザーディスク化権と、日本での劇場配給、ビデオ化権などを握っていました。 （参考：河端哲朗）

「氷の微笑」も大ヒット

さらに、プレナス投資顧問によると、カロルコ社をめぐっては、 翌年の1992年にも、 サスペンス映画「氷の微笑」が大ヒットしました。 本来であれば、「ターミネーター２」と「氷の微笑」の大成功に伴い、 パイオニアには大きな配当利益がころがりこんでくるはずでした。

赤字で追加融資が必要に

しかし、実態はそんな甘いものではありませんでした。 カロルコ社の経営不振で膨大な赤字が明らかとなり、 むしろ追加融資が必要になったのです。 その後、カコルコは「大コケ」が相次ぎました。 120億円を投じた海賊アドベンチャー「カットスロート・アイランド」（1995年）は、大爆死。 「ショーガール」（1995年）も惨敗に終わりました。

倒産

結局カロルコは1995年11月に米破産法を申請し、倒産しました。 20年の歴史にあっけなく幕を閉じました。 映画業界への投資が危険な賭けであることが伝わるエピソードです。

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松竹の衰退

映画業界への投資の難しさを示すもう一つの事例が、松竹です。 松竹は19世紀に創業した最老舗だが、長期にわたる低迷が続いています。

ファンド事業で先頭

松竹はかつて、映画向けファンド事業で日本の先頭を走っていました。 バブル期の1988年、映画製作投資ファンド「フィーチャー・フィルム・エンタープライズ」（FFE）を設立。 「運命の逆転」や「風の惑星」などのアメリカ映画に出資しました。 日本国内でも、黒澤明監督の「八月の狂詩曲」や五社英雄監督の「226」を製作しました。

日本初

プレナス投資顧問のレポートによると、松竹はさらに1994年、「映画ファンドNo.1」を立ち上げました。 商品ファンド法によって財務省（当時：大蔵省）と経産省（当時：通産省）の認可を受けた事業としては、日本国内初のケースとなりました。

富士通、オリックスなどが50億円出資

ファンドには、富士通、オリックス、ロッテ、大日本印刷、博報堂、三井物産、第一勧業銀行（現みずほ銀行）、日本コダックなど32社が、一口一億円で総額50億円を出資しました。

岡本喜八監督の映画を製作

製作作品として第一号になったのは岡本喜八監督の「イースト・ミーツ・ウエスト（EAST MEETS WEST）」でした。 プレナスのデータによると、ファンドが4億円、監督の喜八プロダクションが2億円を出資しました。 アメリカで撮影されました。

先導役の奥山和由氏を追放

以上のファンド事業を指揮したのは、松竹の常務（後に専務）だった奥山和由プロデューサーでした。 しかし、奥山氏は松竹社内の権力闘争に敗れ、会社を去りました。 この結果、松竹からは新しいプロジェクトに挑戦する風土が消え、歌舞伎などの世襲ビジネスに依存した無気力な会社になってしまいました。

奥山氏の解任時の松竹取締役会メンバー

奥山氏の解任時の松竹取締役会メンバーです。取締役会出席は16人。欠席３人。

役職	名前
代表取締役会長	永山武臣
代表取締役社長	奥山融 ※（奥山和由氏の父親）
取締役副社長	茂木近
専務取締役	大谷信義、若松益三、奥山和由
常務取締役	梅沢晃、中川芳三、大川武夫、幸甫
取締役相談役	横田二郎
取締役	沢木郁夫、八木ケ谷昭次、横溝豊、山縣則満、百瀬雅教、鮫島文雄、石田康男、大沼信之

「秘蔵っ子」羽田美智子も解雇

奥山和由氏が解任されると、 奥山氏の秘蔵っ子といわれた女優・羽田美智子（当時29歳、はだ・みちこ）も、 松竹との専属契約を解除された。

松竹は1998年1月20日に「緊急対策委員会」を発足させ、奥山父子が牛耳ってきた映像部門に対して徹底的に調査、見直しを進めることを決めた。 緊急対策委員会が特に問題視しているのが、奥山融（とおる）前社長（当時74歳）和由氏の父子がこれまで役員を務めていた関連会社「松竹第一興行」だ。 奥山父子はこの会社を拠点に、永山武臣会長やほかの役員のチェックを受けることなく、意のままに映画製作を進めていた。 「松竹第一興行」はもともとは都内数館の劇場を運営するための会社だったが、奥山父子は10年ほど前から、この会社にさまざまな機能を本社に無断で付け加えてきた。 その一部門が芸能プロダクション「松竹アーティスト」。 和由氏が自らスカウトした羽田を所属させるために設けたセクションで、所属は羽田ただ一人。 羽田の給料は「松竹第一興行」が支払っていた。 奥山父子は1998年1月19日付で「松竹第一興行」の役員も解任された。

松村厚久氏のドキュメンタリー

奥山和由氏はその後、上場企業「DDグループ」の創業者・松村厚久氏のドキュメンタリー映画を撮り、脚光を浴びた。 タイトルは「熱狂宣言」。

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アカデミー賞とビジネス

映画業界の重要テーマの一つが、アカデミー賞（オスカー）です。アカデミー賞を受賞することは、映画会社にとって経済的なメリットはもちろんのこと、ブランドの向上、人材の獲得、国際的な展開など、多岐にわたるメリットをもたらします。

作品賞の受賞作の興行収入ランキング

以下は、アカデミー作品賞の受賞作の興行収入ランキングです。歴代。インフレ調整済み。

＜ベスト５＞

順位	作品	興行収入	年
１位	「風と共に去りぬ」	18億ドル	1939
２位	「サウンド・オブ・ミュージック」	16億ドル	1965
３位	「タイタニック」	12億ドル	1997
４位	「ベン・ハー」	9億ドル	1959
５位	「スティング」	8.1億ドル	1973
６位	「ゴッドファーザー」	7.22億ドル	1972
７位	「フォレスト・ガンプ」	7.19億ドル	1994

「アバター」は「ハート・ロッカー」に負けた

アカデミー賞の作品賞争いでは、直接的には興行収入は考慮されません。 「この映画は売れたから」という理由だけで投票するアカデミー会員は、ほぼ皆無でしょう。 実際、歴代トップの売上を稼いだ「アバター」は、「ハート・ロッカー」に負けました。

キャンペーン予算の確保

とはいえ、大コケした映画を積極的に推挙する会員も少ないようです。 映画館上映で大赤字を出していたら、集票キャンペーンに回す予算も確保できなくなります。

「パラサイト」の成功例

長年、アカデミー賞を受賞すると、授賞式の後に映画館の動員数が伸びるのが当たり前でした。 最近でも韓国映画「パラサイト 半地下の家族」が作品賞を獲った後、上映館（スクリーン数）が急増。興収も一気に伸びました。

配信権の価格吊り上げ

近年は、授賞式が開催されるころには米国内での劇場公開が終わっているケースが多いです。 それでも、動画配信での視聴の伸びが期待でき、配信の権利を外部に売る際の価格も吊り上がります。

日本の興行

日本だと、オスカーの有力ノミネート作品は、授賞式の前後に公開されることが多いです。 受賞すれば興収は確実に増えます。 プレナス投資顧問のオスカーサイトによると、近年では「グリーンブック」がヒットしました。 「コーダ あいのうた」「パラサイト」は授賞式の2か月前から公開されていましたが、授賞式の後に観客数が伸び、ロングランになりました。

日本アカデミー賞は恥ずかしい

ちなみに、アカデミー賞とは全く関係なににもかかわらず、 アカデミー賞の名前を使っている「日本アカデミー賞」（略称：日アカ）という賞があります。 日アカは、東宝、東映、松竹という老舗の映画会社に牛耳られており、 この３社の配給作品が優先的にノミネートされています。 日本人にとって極めて恥ずかしい賞です。

ガリバー東宝はビジネス優先

東宝、東映、松竹の大手３社のうちガリバー的な存在である東宝については、 商業的に成功し、かつ内容的にも良作も多いのが実情です。 東宝は日アカにおいて、年間の配給作品のうち、最も売れた映画に集中的に組織票をぶち込みます。 東宝のラインナップの中で最も優れた映画が選ばれるるのでなく、 興行収入の上位作品がノミネートされることになります。 ある意味、分かりやすいビジネス優先主義です。

松竹と東映のコンプライアンス問題

問題なのは松竹と東映です。 一応、「大手」ではあるが、ヒット作は少ないです。 品質が高い作品も滅多に出ません。 要するに日アカの送り込むようなタマがほとんどないのです。 にもかかわらず、組織票を無理やり動員して、 ノミネート枠を強引に占拠します。 この結果、３社以外の優れたインデペンデント映画が、 弾（はじ）き飛ばされることになります。 邦画界の恥部であり、悲劇です。 コンプライアンス上も、極めて深刻な問題があるといえます。

続編のメリット

映画会社にとって重要なアセットになっているのが、続編映画やフランチャイズです。映画産業は予測困難なビジネスであるため、高額な製作費を投じた作品でも、黒字が全く保証されていません。この不確実性を打破するのが、続編ものです。投資家としても、映画関連の銘柄を選ぶ際には、続編やフランチャイズの豊富さに注目すべきでしょう。

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音楽業界と著作権（原盤権）銘柄をめぐる株式市場の分析

レコード会社やメディア企業の長期的な株式上昇につながる要因の一つとして、「音楽の原盤権（出版権、著作権）の取得」があります。 とくにグラミー賞を受賞するような名曲・名盤の権利は、所有企業に長い将来にわたって価値をもたらす可能性が高いです。 その理由は以下の通りです。

定期的な収益の獲得

グラミー賞の受賞曲や受賞アルバムの原盤権を保有することで、その音楽が利用されるたびに、ロイヤルティ収入を得ることができます。これには、ラジオやテレビ放送、ストリーミングサービス、CDやデジタルダウンロードの販売、映画やCMへの楽曲使用など、様々な利用形態が含まれます。

コントロール権の確保

原盤権を保有することで、楽曲の使用方法や配信形態、価格設定などについての最終的な決定権を持つことができます。 これにより、楽曲のブランド価値を維持・向上させる戦略的な意思決定が可能となります。

新たなビジネスチャンス

原盤権を持っている楽曲は、他のメディアや商品とのコラボレーション、新しいマーケティング戦略、再版権の交渉など、様々なビジネスチャンスを生み出す土壌となります。

アセットとしての価値

グラミー賞受賞作品の原盤権は、将来的な収益の期待値を持つアセットとしての価値を持っています。Spotify（スポティファイ）などのストリーミング・アプリで、繰り返し再生される確率が高いです。

カタログで差別化

独自の楽曲カタログを持つことで、競合他社との差別化や独占的なコンテンツ提供が可能となり、消費者にとっての魅力を高めることができます。アーティストやその他の関連企業との交渉において、より強力な立場を築くことができます。

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テイラー・スウィフトのツアー収入

テイラー・スウィフトが2023年の「エラズ・ツアー」で得た収入の内訳（概算）は以下の通りです。

項目	金額
テイラー・スウィフトが受け取った収入	41億ドル （5945億円）
コンサートのチケット代（平均）	1600ドル （23万2000円）
チケットの再販代（平均）	460ドル （6万6700円）
ファンが支払った飲食代（平均）	110ドル （1万5950円）
ファンが支払った会場までの旅費・宿泊費（平均）	380ドル （5万5100円）
ファンが支払ったグッズ・Tシャツなど（平均）	160ドル （2万3200円）
ファンが支払った服装代（平均）	230ドル （3万3350円）

※1ドル＝145円で計算

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日本の音楽アーティストの「専属実演家契約」

音楽ビジネスというのは権利ビジネスであり、それ故、契約に関する議論は昔から絶えない。日本の音楽業界において、音楽アーティストはレコード会社やプロダクションと契約を結ぶことが一般的だ。その中に「専属実演家契約」というものがある。主な内容はこうだ。

• （１）アーティストの演奏・歌唱を独占的に収録して原盤（レコードのマスター音源）を制作
• （２）その原盤を独占的に複製、頒布、音楽配信して利用
• （３）利用に応じて、アーティストや原盤権者へ、印税方式で対価を支払うことを約束する

つまり、アーティストの音楽活動の一切の権利をレコード会社らに譲渡し、その対価として印税を受け取る。その期間中（２～５年が多い）は自由に第三者へ楽曲の提供はできないのである。

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フィットネス、スポーツジム業界の株式相場の動向

フィットネスクラブやスポーツジム事業で儲けることは困難です。 これまで多数の上場企業や大企業がフィットネスクラブ市場に参入してきました。 しかし、大半は失敗し、撤退を余儀なくされました。

「チョコザップ」は口コミで景品表示法違反

RIZAP（ライザップ）の株価は長期低迷が続いています。 ライザップが起死回生を狙って始めた格安ジム「チョコザップ（chocoZAP）」は、 消費者庁に摘発（）される事態となりました。 インフルーエンサー（SNSで一時的に目立っている人物）にお金（広告費）を払って、 ポジティブな口コミを書かせておきながら、 それをあたかも一般の会員の口コミであるかのように紹介したためです。 この行為が、景品表示法に違反する「ステマ」にあたるとして、措置命令が出されました。

大手クラブはぎりぎり黒字

とはいえ、老舗の大手フィットネスクラブ（スポーツクラブ）企業も、経営は苦しいです。 セントラルスポーツやルネサンスも、ぎりぎり何とか黒字が出るくらいです。
参考：フィットネス業界ランキング→

メガダンスなどのプログラム

また、ゲーム会社「コナミ」も、フィットネス業界最大手だった「エグザス」（運営会社：ピープル）を買収し、コナミスポーツになりましたが、収益性は低いです。 ただ、プレナス投資顧問の評判調査によると、コナミスポーツやNASはスタジオレッスンで「メガダンス」「ズンバ」「ボディコンバット（レスミルズ）」「ボディパンプ（レスミルズ）」などのプログラムを提供し、好評を博しています。

レッスンにハマる「おばさん」

ルネサンスなど他の大手ジムも、「リトモス」や「グループファイト（MOSSA）」のクラスを持っています。 ゴールドジムやイオンスポーツも「ラディカルパワー」「ファイドウ」などを取り入れています。 こうしたスタジオ・レッスンにはまる「おばさん」は多いです。

株価低迷の理由

フィットネス業界は、健康志向の高まりやスポーツ人口の増加といった背景から、株式市場でも大きな期待が寄せられてきましたが、高い運営コストや競合の増加などもあり、株価が低迷しています。その理由は以下の通り。

高い運営コスト

フィットネスクラブやスポーツジムの運営には、施設の維持・管理、設備の更新、スタッフの給与など、高額なコストが発生します。特に都心部の立地の場合、家賃も高くなりがちです。これらのコストをカバーするためには、定期的に高い会員数を維持することが求められます。

短期的なブーム

近年、低価格のジムや24時間営業のジムなど、様々なビジネスモデルのフィットネスクラブが増加しています。この結果、顧客獲得のための競争が激化し、顧客の取り合いが発生しています。健康ブームやダイエットブームなど、短期的なブームに乗ってフィットネスクラブが増加する傾向が見られます。しかし、ブームが過ぎ去ると、会員数が急減することがあります。

限定的な相乗効果

「コナミ」のように、本業以外からフィットネス業界に参入した企業は、フィットネス事業とのシナジーを見い出しにくく、収益性を高めるのが難しい場合があります。しかし、コナミスポーツには、「メガダンス」や「レスミルズ」などの人気プログラムがあります。それによるブランドイメージ向上のメリットは大きいと考えられます。

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アニメ業界のIPO史

マーベラスの上場

マーベラス（7844）は2002年11月18日、ジャスダックに株式の新規上場（IPO）を行った。主幹事証券は新光証券だった。初値は公募価格をわずかに下回った。

プレナス投資顧問のSNSによると、上場時点のマーベラスは、アニメ主題・挿入歌（アニソン）のCD化や、アニメキャラクターのDVD化・ゲーム化を企画する会社だった。上場前の売り上げ構成比は、音楽・映像事業61%、ゲーム・CG制作17%、アミューズメント施設20%だった。主な取扱作品は「HUNTER×HUNTER」、「遊戯王 デュエルモンスターズ」、「ホイッスル!」など。

マーベラスは1977年、中山晴喜氏（代表取締役社長）、松本慶明氏（常務取締役）、浅田裕之氏（音楽プロデューサー）の３人を中心に設立された。

創業者・中山晴喜氏（社長）

セガ創業者・中山隼雄氏の息子

中山晴喜氏は上場時37歳だった。中山氏の父は中山隼雄（はやお）氏。セガ・エンタープライゼス（現セガ）を創業し、店頭市場から始まり東証一部まで、そしてパソナに移ってからはヘラクレス市場へと、計４度の上場を経験した名物起業家だ。

バンダイからセガへ

中山晴喜氏は大学を卒業した後、玩具メーカー大手のバンダイに入社した。玩具をおまけとして付けたお菓子の営業職に就いた。 3年が経過し、仕事が軌道に乗り始めた頃、母親が病で倒れた。病床に伏せる母親は亡くなる数ヵ月前、思い詰めたような表情で、「お父さんの会社で働いてみたら」とセガへの転職を晴喜に勧めた。そのひと言をきっかけに、晴喜は、父隼雄が創業したセガに入社した。セガでは、アニメやコンピュータゲーム等の版権業務を行うキャラクター部を担当。ＴＯＹ事業部の部長職を歴任した。

常務はポニーキャニオン出身

一方、松本慶明常務はポニーキャニオンで、音楽・映像・コンピュータゲームの企画制作・宣伝業務に携わった。浅田裕之氏（音楽プロデューサー）は、音楽・映像制作会社で現場の制作業務を手掛けてきた。マーベラスでは３人のノウハウが結集された。

セガの人気ゲーム「ソニック」シリーズの音楽ＣＤが大ヒット

創業後、セガの人気ゲーム「ソニック」シリーズの音楽ＣＤを大ヒットさせた。その後も「タイガーマスク」や「釣りキチ三平」といったアニメのＤＶＤなど、次々にヒットが生まれた。

プロデュース業務に特化

上場時点では、プロデュース業務に特化していた。従業員数24人（上場前年度の実績）と少数精鋭でこなす体制だった。また、音楽ＣＤ以外の商品は、卸側が全量を買い取っており、同社は「在庫ゼロ」を実現した。音楽ＣＤ化権、ＤＶＤ化権などの有効期間の大半は、テレビ番組のスタート以降、２、３年と短い。このため、制作会社などに自ら出資し優良コンテンツの著作権確保を進めた。

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ダンス業界

授業の必修化

ダンスは2013年4月から高校で必修化された。すでに中学校や小学校高学年では体育の授業として導入されていた。高校での導入に伴い、キッズからジュニアユース世代を中心にダンス人口が増加した。

シューズメーカー

プレナス投資顧問によると、ダンス関連市場の拡大を受けて、シューズメーカーでも商品開発、プロモーション活動に拍車がかかった。 学校の授業では、体操服、上履き、体育館シューズを使用するため、直接の需要には結びつかない。 しかし、ダンスが身近になることで、ファッション面での需要拡大効果はあった。

女児用ファッション

ダンス市場の拡大によって、女児用シューズの市場が伸びた。既存のスポーツとは違うダンス特有の機能が求められた。また、音楽やファッションとも密接な分野であり、アパレル業界にとっても成長期の女児に合わせた商品開発が活発になった。

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